11月16日、合成麻薬MDMAの所持容疑で逮捕された沢尻エリカ容疑者（33）。26日には交際相手のファッションデザイナー・NAOKIこと横川直樹容疑者（38）もMDMAの共同所持容疑で捕まりました。
今、注目を集めているのが巨額違約金の行方です。求人情報の検索サイト「Indeed（インディード）」や柔軟剤「レノアハピネス」など5本のCMに出演しており、各社、差し替えなどの対応に追われました。NHK大河ドラマ「麒麟がくる」の10話分の撮り直しにCMの違約金など、沢尻エリカ容疑者の負担額は5億円とも10億円とも報じられています。point 225 | 1
「通常、テレビ局や広告代理店などは、違約金をタレントの所属事務所に請求します。ただ、大手事務所であれば、代わりのタレントをブッキングするなどして、減額してもらうこともできます。最終的には、問題を起こしたタレント本人が事務所に肩代わりしてもらった違約金を分割形式などにして少しずつ返済していくことになります」と、テレビ局関係者は語ります。point 225 | 1
沢尻エリカ容疑者のCM出演料は5000万円弱とされます。各社、それなりの契約期間を残しているとみられ、所属事務所、広告代理店、企業の3社間での協議で返金額が決まっていく流れです。契約書を重視する外資系の企業の場合、話し合いが難航する可能性もありそうです。沢尻容疑者は5本中、2本が外資系。合わせると相当な額になることもありえます。point 223 | 1
もっとも、タレント本人がほとんど違約金を払わずに済むケースもあります。
「チュートリアルの徳井義実の“税金未納問題”によって芸能人の“個人事務所”が注目を浴びました。ほとんどの売れっ子タレントが節税対策で設立しています。実は個人事務所にはもう一つの役割があって、もし、払い切れないほど巨額な金額を請求された場合、その事務所を“倒産”させてしまえば、タレント側はお金を払わなくて済みます。実際に17年に未成年女性と飲酒して芸能界を離れた小出恵介は、5億3000万円ほどの違約金を当時の所属事務所だったアミューズから請求されましたが、個人事務所は倒産。1000万円を払っただけで“チャラ”になりました。沢尻容疑者もスペインに個人事務所を持っていますから、そこを倒産させれば、沢尻容疑者は個人で違約金を負担せずに済むかもしれません」と、芸能ジャーナリスト・山田圭氏は語ります。point 443 | 1
もっとも、所属事務所にすべて違約金を負わせて逃げる形になれば、芸能界での信用は失墜してしまいます。そうなれば、女優復帰はますます遠のくでしょう。沢尻エリカ容疑者はどんな選択をするのでしょうか。