お正月と言えば、大人たちは いくらあげるかが気になり、子どもたちにとっても、いくらもらえるのかが気になるのが、お年玉であることには間違いなさそうです。
大人たちが ボーナスの使い道をあれこれと考えるように、子どもたちも買いたいものをリストアップしているかもしれませんね。
しかし、子どもの お年玉はいくらぐらいにするか？、またお金の使い道は？と気になる親たちも多いことでしょう。
株式会社バンダイが2018年1月に実施した「小中学生のお年玉に関する意識調査」によると、お年玉の金額については…
1人当たりの平均額は 2万4,424円でした。これは小学1年生～中学3年生までの平均額ですが、当然 学年が上がるにつれて 金額も上昇傾向にあるようです。小学生は 2万円前後、中学生は 3万円というのが相場のようです。
出典：株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査（2018年1月）
また 小中学生のお年玉の使い道 総合第1位は 貯金で37.7％でした。次いでゲーム機、ゲームソフトが 27.7％、おもちゃ、カードゲームは 21.8％と貯金以外は自分が欲しいものを買う傾向にあるようです。
出典：株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査（2018年1月）
ちなみに、小学生と中学生では 欲しいものの傾向も異なるようです。小学生では「ゲーム機・ゲームソフトに使いたい」という子どもが多いのに対して、中学生では「文房具・雑貨」や「衣服・衣類雑貨」が上位にあります。
成長するに従い 自我が目覚め、身の回りの物は 親から買い与えられるよりも 自分で選びたいということのようですね。
出典：株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査（2018年1月）
それでも小中学生ともに、使い道の第1位が「貯金」であることは親にとっては頼もしいことかもしれません。同社のお年玉に関する意識調査は2017年に初めて実施されているようですが、2017年の調査でも「貯金」という回答は 39.2％で堂々の使い道トップでした。
ただ、「全額自分で自由に使える」という子どもは 全体の35.2％でした。自由になる金額に幅はあるが、約65％の家庭では お年玉の使い道に 親がなんらかの干渉をしているということでしょうかね…
出典：株式会社バンダイ「小中学生のお年玉に関する意識調査（2018年1月）
お年玉を貯金する子どもが多いのは、こうした親の干渉の結果とも考えられます。それならば、もう一歩踏み込んで、お年玉を使って子どもの経済感覚を養う金融教育をしてみることも 得策と言えそうです。
お年玉を通して子供と共に学ぶ 資産運用
将来必要なときに備えて貯蓄をすることは大事なのですが、貯蓄だけが 金銭教育ではないとも言えます。
長く続く低金利により預貯金をしても、それほど利息を期待できない状況にあるのも事実です。これから長い人生を築いていく子どもたちが お金に困らない人生を歩むためには、お金を増やす知識や 投資も大切になることでしょう。
日本では 小さなうちから投資に関心を持たせることに、良くないイメージを持つ人もいるかもしれません。しかし、文部科学省の学習指導要綱が改訂され、2020年度以降には学校教育のなかでも「金融教育」や「起業に関する教育」などが盛り込まれることになっているそうです。また アジア圏でも シンガポールや香港などでは、かなり投資に対して オープンなのだそうです。初めて会ったタクシーの運転手でさえ、何か良い投資情報がないか聞いてくるほどだともいわれています。この際、お年玉をきっかけに 家庭のなかでも 親子で一緒に 資産運用について学ぶ機会を作ってみるもよさそうですね。point 331 | 1
難しいことを考えなくても、身近にある金融商品を例にすることもできるものです。金利に関心を持つことから始めてもいいでしょう。
例えば、同じ定期預金でも0.01％や0.1％など金利が異なる商品があることを実際の金額を例にとって教えることもできます。
また、複利運用について説明するのも良いでしょう。運用などで得た収益や利息を元本に組み入れたうえで、再び投資することを複利運用というが、利益が利益を生み出す効果は期間が長くなるほど膨らんでいきます。金利が高めの金融商品で複利運用をしていけば、効果はより大きくなると言えます。さらには 海外の金利や、為替など…さらに発展して学べることが多くあるものですよね。
運用への関心が高まれば貯めたお年玉で、実際に運用体験をしてみるのもいい経験になりますよね。とはいえ、一般的に銀行では、未成年による投資口座の開設は取り扱いされておらず、子ども自身が投資をするのは難しいでしょうが…
それでも、親が子どもにかかるお金を増やす目的で投資信託などの投資商品で 資産形成することもできますね。
親子で一緒に運用状況を確認するなど、お年玉に対する期待感から 資産運用に対する期待感へと広げていくためにも 良い機会になるのではないかと思われます。